おすすめバーチャルオフィス！住所のみ、格安から都内＆大阪まで紹介

起業したばかりで初期費用を抑えてオフィスを確保したい方や、個人情報に配慮して事業をしたいフリーランスの方に人気のバーチャルオフィス。

これから利用しようと考えている方も多いのではないでしょうか。しかし、バーチャルオフィスがどこにあるのか、またサービスや立地がいいのはどこなのかわからず悩んでいる方もいるでしょう。

そこで本記事では、おすすめの都内、全国の格安バーチャルオフィスや、電話代行、郵便転送のような利用できる機能まで徹底解説。利用するメリット、注意点と合わせてみていきましょう。

【2022年】都内＆全国の格安バーチャルオフィスおすすめ7選

まずは、都内や全国にある格安バーチャルオフィスをご紹介します。月額500円で住所を借りられる団体から、期間限定のキャンペーンで月額料金が割引の高コスパな会社など、利用用途にあったサービスを探してみましょう。

レゾナンス：月額1650円から利用が可能

「レゾナンス」は都内有数のビジネス街、浜松町、銀座、神宮前、西新宿に店舗を構えるバーチャルオフィスです。

特徴は、都内一等地の住所を月額1650円〜でレンタルできることです。通常事務所を借りるとなると、かなりの固定費がかかりますが、レゾナンスなら格安です。

また、バーチャルオフィスは無人店舗が多い中、必ずスタッフが常駐している点も安心感があります。

さらに、登記、郵便物や宅急便の受け取り報告、届いた郵便物の転送（月4回まで）のサービスも料金内に含まれます。

他には貸し会議室の割引利用や法人口座開設、法人クレジットカードの解説など、さまざまな会員限定サービスも魅力的。

電話秘書代行サービスや全国の都市31のホテルが利用出来るフレシキブルスペースなど、特別なオプションも20種類以上用意されています。

初めてのバーチャルオフィス利用で不安がある方や、信用のある住所で事業を始めたい方におすすめです。

【レゾナンスの詳細はこちらから】

DMM バーチャルオフィス：都心の一等地とは思えない値段とクオリティ

「DMMバーチャルオフィス」は大手企業のDMMが提供する高コスパなサービスです。都内だけでなく、大阪の梅田にもありますので、一等地にオフィス住所を持てることが大きなメリットです。

料金は、基本のプランなら年間契約で月額2530円、固定電話セットのプランでも4730円というコスパの良さ。

どのプランにも写真付きの郵便通知、郵便物転送サービスが付いているのが嬉しいポイントです。銀座店なら直接店舗で郵便物を受け取れます。

【DMMバーチャルオフィスの詳細はこちらから】

GMOオフィスサポート：渋谷駅から徒歩3分！ITやファッション系に最適

「GMOオフィスサポート」は、東証プライム上場企業のGMOが運営する渋谷、新宿、銀座に店舗を構えるバーチャルオフィスです。

初期費用無料な上に、郵送料、住所使用料、全てコミコミで1650円というコスパの良さが魅力です。法人登記、郵便転送なしなら月額990円で利用できます。

使用できる住所は、情報が集まる都内の一等地のため、IT企業やトレンドに敏感なファッション系の会社にもおすすめです。

オプションで、事業計画書フォーマットの無料ダウンロードや銀行口座開設申込などの企業支援、郵便オプションとして郵便物の即日転送や写真付き通知などのサービスも受けられます。

【GMOオフィスサポートの詳細はこちらから】

Regus (リージャス)：世界120ヵ国、1100以上の都市に拠点あり

国内に170拠点、世界中では、120ヵ国、1,100都市、世界最多の3,300拠点があるのがRegusの強みです。

どの拠点も都市を代表するシンボルタワーや駅前の一等地にあります。日本だけでなく、世界中の方が利用している信用度やブランド力も大きな特徴です。

海外を拠点にしている方でも利用しやすいのはRegusならではです。電話代行やメールボックス付き、個室オフィスを月5日利用できるプランなど、仕事の状態に応じて使い分けられるプランもあります。

【Regus (リージャス)の詳細はこちらから】

和文化推進協会：毎月わずか500円＋年会費6000円のみ

「和文化推進協会」は、日本が拠点の作家、クリエイター、職人などの支援をしている営利団体が運営するバーチャルオフィスです。サービスの業態は、シンプルに住所と電話番号のレンタルのみのバーチャルオフィスとなっています。

和文化推進協会を利用する一番のメリットは、年会費と500円の月額料金のみという業界トップクラスの安さです。初年度は年会費が無料のため、月額500円のみで住所をレンタルできます。

バーチャルオフィス利用のため会員になると、補助金や助成金情報を受け取れたり、クラウドファンディング実施日に和文化推進協会がPRしてくれたりするサービスも付いてきます。

【和文化推進協会の詳細はこちらから】

ワンストップビジネスセンター：青山・銀座・渋谷など全国に30店舗以上あり

ワンストップビジネスセンターは、2009年に家具インテリア事業で創業した会社です。

バーチャルオフィスでは、創業事業の空間プロデュース力、インテリアコーディネート力などを活かした空間作りが魅力的。

東京の青山、銀座、渋谷を中心に全国に30店舗以上あるため、東京の方はもちろん、地方の方でも利用しやすいのが魅力です。全てのプランに会議室利用権がついている上に、1時間1100円〜の低価格で借りられます。

スタッフ常駐の会議室は24時間利用できるため、急な会議がある方や商談が多い方にピッタリの会社です。

【ワンストップビジネスセンターの詳細はこちらから】

ユナイテッドオフィス：東京で格安利用におすすめ

本記事で紹介したバーチャルオフィス会社の中で、最も歴史ある会社がユナイテッドオフィスです。宅建取引業の免許、自社物件を保有している会社なので経営基盤が安定しています。

ユナイテッドオフィスの特徴は、株式・合同会社設立登記手続き登記申請書類作成から申請登記完了まで5,500円で依頼できることです。

住所利用・法人登記、銀行口座も可能な上に、1つの契約で都内各所の貸し会議室をリーズナブルな価格で利用できるサービスまで付いてきます。

また、入会や利用には厳密な審査があり、安全性も高いことからフリーランスのほか社労士、弁護士、弁理士などの始業の方の利用が多いのも特徴です。

【ユナイテッドオフィスの詳細はこちらから】

バーチャルオフィスはこんな人におすすめ

下記のような方はバーチャルオフィスが向いています。

・一等地の住所を使いたい方
・少ない費用で事業を始めたい方
・出張ビジネスサービスを提供する人
・電話対応、郵便物の取り扱いをアウトソージング
・自宅の住所の場所を知られずに事業を営みたい方
・引っ越しが多い方

起業したばかりでオフィスにコストをかけたくない方や、一等地の住所を使いたい方にバーチャルオフィスはピッタリです。

他にも、働き方に合わせたり自分の手間を減らしたいしたいときに、バーチャルオフィスを利用してみましょう。

バーチャルオフィスの選び方・チェックポイント

ここからはバーチャルオフィスの選び方・チェックすべきポイントを紹介します。

①継続しやすい料金かどうか

バーチャルオフィスは長期的に利用するため、継続して利用できる料金かどうかをチェックしましょう。住所だけ利用したい方向けに、利用料金が安くなるプランを出している会社もあります。

いくら事務所を借りるより安いとはいえ、固定費ですから、無理のない範囲で利用できる会社を選びましょう。

<h3>②電話・郵便転送や会議室利用など付随サービスを確認</h3>

バーチャルオフィスを選ぶ際は、電話対応、郵便物の転送、会議室利用など、付随するサービスにも注目しましょう。

仕事や打ち合わせでコワーキングスペース、貸し会議室を利用する方には、それらの設備が整っているか、予約は取りやすいかなども確認する必要があります。また、電話対応や郵便物の転送は、回数で料金が異なることがあるため、料金プランをしっかりチェックしておきましょう。

③オフィス所在地とビジネスの適合性

オフィスの所在地と自分のビジネスの整合性も大切なポイントです。例えばファッション系なら渋谷や新宿などトレンドに敏感な場所、金融系なら日本橋など、ビジネスと関連した場所を選ぶとビジネスチャンスも広がります。

逆に下町のお店などが、都内の一等地に住所を持つとビジネスを進めていく上で、逆に怪しまれたり、信用度が落ちたりしてしまいます。

バーチャルオフィス利用前には、事業と関連性がありそうな場所を、チェックしておきましょう。

④経営の安定性

バーチャルオフィスの運営会社が倒産してしまうと、オフィスの住所を利用できなくなります。安全に長期間利用できるバーチャルオフィス選びのためにも、運営会社の安定性は大切な指標です。

運営会社のホームページやプレスリリース、口コミ評判などをチェックしておくことも大切です。

バーチャルオフィスの利用で注意したいこと

バーチャルオフィスで住所をレンタルするときにはいくつか注意が必要です。ここからは、バーチャルオフィスの利用前に確認しておきたいポイントを紹介します。

①過去に犯罪や事件が起きたことのある住所でないことを確認する

バーチャルオフィスの住所で過去に事件が起きていた場合、商談相手や取引先からの信用を落としてしまいます。会社の所在地はブランディングを考える上でも大切な要素です。

利用前には住所を検索して、過去に事件が起きていないか、安全性は担保されているかを確認しておきましょう。

②外観や内装が清潔であること

バーチャルオフィスは、架空の住所を発行してもらうサービスではなく、実際にある店舗や事務所の住所をレンタルするような形で使用しています。

外観や内装の印象がそのまま会社のイメージにつながってしまうため、事務所の外観、内装が清潔かを契約前に確認しておきましょう。

コワーキングスペースや貸し会議室を利用する予定の方は、その場所も見ておくと取引や仕事をするときに安心です。

③バーチャルオフィスの利用で開業認可が下りるか確認しておく

一般的な株式会社や合同会社、NPO法人、ネットショップなどの業種なら、バーチャルオフィスで開業の認可がおります。

しかし、一定面積以上の事務所が必要、賃貸借契約書の提出が必要とされる業種の場合、開業認可が下りない場合がありますので注意が必要です。

自分の業種がバーチャルオフィスを会社住所として使用できるかは事前に調べておきましょう。

④商談場所・ワークスペースの確保

バーチャルオフィスは、仕事で商談がある場合、オフィス以外で商談場所を確保しなければいけません。

しかし、カフェやファミレスでは、周りに人がいて大事な商談には不向きです。もしバーチャルオフィスに、会議室やフリースペースがあれば助かりますよね。

先述したようにバーチャルオフィスにはコワーキングスペース、貸し会議室を利用できる会社もあります。

業種や働き方、来客の有無などを考慮した上で選びましょう。

⑤グーグルマップに表示させられない

バーチャルオフィスを使用して事業をする場合、自分の事業、ビジネス名でグーグルマップに登録ができないため注意が必要です

自分のサービス名や店舗名をグーグルマップに表示させたい方には、バーチャルオフィスは向いていません。

まとめ

バーチャルオフィスは、プライバシーを確保したまま仕事ができて、郵便配送や電話代行といったサービスを受けられます。フリーランスなど、オフィスを持たずに仕事ができる方の本所所在地としても利用可能です。

本記事を参考に、料金やサービスの特徴、運営会社の安定性などから、自分にあったバーチャルオフィスを探してみましょう。